【ワクチン接種後11歳男児死亡】女子中学生の死は『新型コロナワクチン接種と因果関係あり』司法解剖した医師らが結論～｢薬すら作ったことがなかった｣なぜモデルナはたった3日間でワクチンを作れたのか～
■女子中学生の死は『新型コロナワクチン接種と因果関係あり』司法解剖した医師らが結論
TBS NEWS 2023年5月24日
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/503080?display=1
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１４歳の女子中学生が新型コロナウイルスの３回目のワクチン接種後に死亡し、医師らが接種と死亡との因果関係を認める結論を出しました。
徳島大学によりますと、去年８月に当時中学３年の１４歳の女子中学生がファイザー製の新型コロナワクチンの３回目を接種しました。
その翌日に３７．９℃の発熱がありましたが、夕方には熱が下がったため、そのまま就寝しました。
しかし翌朝、心肺停止の状態で見つかり、その後、死亡が確認されました。
女子生徒は、１回目の接種後は「発熱がなく腕の痛み」、２回目は「接種翌日に３８℃未満の発熱」があったということです。
徳島県警は「健康な１０代の女性が突然亡くなるのはおかしい」として、死因を調べるために徳島大学に司法解剖を依頼。
解剖した医師らは、女子中学生に基礎疾患やウイルス感染などが無く本質的に健康で、中学の運動クラブで活動する生徒だったにもかかわらず、肺や肝臓など主要な臓器に炎症が起きて心不全になったことなどから、「ワクチン接種と死亡に因果関係あり」と結論付けたということです。
この結果は日本法医学会の医学誌「リーガルメディスン」で発表されました。
論文をまとめた徳島大学法医学教室の主田英之准教授はＭＢＳの取材に対して「今回は、司法解剖ができて、原因が特定できたことが大きい」と話しました。
さらに主田准教授は「今回の１例でワクチン接種＝危険とは判断できない」とも話し、国や医師に対して「“因果関係が否定できない”などとぼやかすのでなく、リスクや副反応については原因を究明して情報を出すべき」と求めました。
私たちに対しては「その情報を見て、接種について個人的・社会的な効果とリスクを総合的に考えて判断してほしい」と話しました。
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女子中学生の死は『新型コロナワクチン接種と因果関係あり』司法解剖した医師らが結論
TBS NEWS 2023年5月24日
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/503080?display=1
■ワクチン接種後、１１歳男児死亡 因果関係は不明―厚労省
時事通信 2022年10月07日
https://www.jiji.com/jc/article?k=2022100700956&g=soc
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厚生労働省は７日、小児向けの新型コロナウイルスワクチンの３回目接種を終えた１１歳の男児が死亡したと明らかにした。
接種後の小児の死亡報告は２例目。ワクチンとの因果関係について、専門家は「情報不足などで評価できない」としている。
同日開かれた厚労省の専門部会で報告された。
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ワクチン接種後、１１歳男児死亡 因果関係は不明―厚労省
時事通信 2022年10月07日
https://www.jiji.com/jc/article?k=2022100700956&g=soc
■モデルナ「安全性や有効性の問題は確認されていない」
日本経済新聞 2021年8月26日
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN25ES80V20C21A8000000/
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米バイオ製薬モデルナは25日、日本に供給された同社製の新型コロナウイルスワクチンの一部で異物混入が確認されたことについて「スペインの委託先工場の製造ラインで発生したと考えている。
現時点で安全性や有効性の問題は確認されていない」と説明した。
厚生労働省は日本時間26日未明、複数の接種施設から異物の混入が報告されたとして、モデルナ製ワクチン約160万回分の接種を見合わせると発表した。
同社広報が、日本経済新聞の問い合わせに応じた。
「日本で流通しているワクチンのうち1つの製造ロットに、粒子状物質が混入しているとの報告が複数寄せられていることを確認した。品質の保証を優先させるため、隣接する2つの製造ロットの接種も保留した」と述べた。
今後については「現在問題を調査中であり、提携する武田薬品工業や規制当局と透明性を持って迅速に対応する」とした。
モデルナはスペインの製薬会社ラボラトリオス・ファルマセウティコス・ロビに、ワクチンの充填や仕上げなどの工程を委託している。
厚労省によると、接種を見合わせるのは製造ナンバー3004667（約57万回分）、3004734（約52万回分）、3004956（約54万回分）となる。
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モデルナ「安全性や有効性の問題は確認されていない」
日本経済新聞 2021年8月26日
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN25ES80V20C21A8000000/
■欧州医薬品庁に圧力、ファイザーのワクチン承認急ぐよう＝ＥＵ筋
Reuters(ロイター通信)2020年12月15日
https://jp.reuters.com/article/health-coronavirus-eu-pfizer-idJPKBN28O1ZQ
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米ファイザーが独ビオンテックと共同開発した新型コロナウイルスワクチンの承認を急ぐよう、欧州委員会や欧州連合（ＥＵ）加盟各国から欧州医薬品庁（ＥＭＡ）に対し圧力が高まっていると、ＥＵ筋がロイターに対し明らかにした。
米食品医薬品局（ＦＤＡ）は１１日、ファイザーの新型コロナワクチンの緊急使用を承認。１４日に接種が始まった。
英国でも２日に承認され、８日から接種が開始された。
関係筋によると、２日以降、ＥＵ加盟各国政府から「通常のコミュニケーション」を通じ圧力が高まったという。
また、ドイツのシュパーン保健相は前日、「ビオンテックに関する全ての十分なデータはそろっている」とし、「英米政府はすでに承認しており、ＥＭＡのデータ精査と承認は可能な限り速く行われるべきだ」とツイッターに投稿した。
ＥＭＡはここ数日、ワクチン承認を急ぐよう政治的圧力は受けていないと主張。
シュパーン保健相の発言に関してはコメントを控えた。
欧州委はＥＭＡに対し承認を迅速化するよう圧力はかけていないとしている。
ＥＭＡは１日、ファイザーの大規模な後期臨床試験に関するデータを受け取り、早ければ今月２９日までに条件付で承認する可能性があるとの認識を示している。
ＥＭＡのワクチン承認手続きは通常、最低７カ月の時間がかけられる。
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欧州医薬品庁に圧力、ファイザーのワクチン承認急ぐよう＝ＥＵ筋
Reuters(ロイター通信)2020年12月15日
https://jp.reuters.com/article/health-coronavirus-eu-pfizer-idJPKBN28O1ZQ
■次々に明らかになるコロナ用ワクチンの問題：問われるファイザーの責任
NetIB-News 2022年7月22日 浜田和幸
https://www.data-max.co.jp/article/48550
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アメリカではコロナは人々の関心領域から離れつつあるようです。
4月末から5月頭にかけてピュー・リサーチが実施した世論調査によれば、「コロナが深刻な問題だ」と答えたのは19％でした。
「少しは気になる問題だ」と答えたのが31％で、「まったく問題ではない」と応じたのは12％との結果が公表されたところです。
日本よりはるかに多くの感染者や死者をもたらしてきたコロナですが、アメリカ人の間では関心が薄れてきています。
そんな中、ワクチン接種について、不穏な動きが出てきました。
それはワクチンビジネスで最も大きな収益を上げてきたファイザーに対する疑惑です。
ワクチン イメージ これまでも内部告発がしばしば話題にはなってきました。
要は、同社がアメリカの食品医薬品局（FDA）に提出した「メッセンジャーRNAを使ったワクチンの使用許可申請データが捏造されていた」という疑いに他なりません。
FDAから緊急承認を求めるために、ファイザーは世界152カ所で4万4,000人の治験者を対象に超スピードでデータを収集しました。
そのうち、アルゼンチンでは26の病院で467人の医師の協力を得て治験が行われたとのこと。
問題はアルゼンチンのジャーナリストが情報公開法に従い、アメリカの裁判所を通じて、ファイザーがFDAに提出したデータを調べたところ、「あまりにも出来過ぎたもので、申請に間に合わせるために不都合なデータは除外されたとしか思えない」というのです。
第三者に当たるロンドンのクイーン・メアリー大学のフェントン教授も「アルゼンチンの治験データは捏造されたものとしかいえない」と断言しています。
その後の調査で、アルゼンチンの治験を指揮したポラック医師はファイザーから研究資金を受け取っており、「利益相反」となる容疑も出てきた模様です。
コロナ対策としてのワクチンには賛否両論が起こっていますが、今後、アメリカではさまざまな裁判が起こされる可能性が出てきました。
場合によっては、副反応による障害や死亡に至った責任を問われる事態も想定されます。
アメリカ人の大半がコロナを問題視しなくなってきたようですが、ファイザーにとっては企業の存続が問われる大きな問題に発展することになるかも知れません。
というのも、ファイザーのワクチンはアメリカとヨーロッパで今や7割を超える市場占有率を誇っているからです。
同社の売上は2021年には813億ドルに達し、対前年比で倍増しました。
その約半分はコロナ用ワクチンの売上によるものです。
それに加えて、ファイザー製の医療機関向けのコロナ治療薬パックスロビッドの売上も急増しています。
とはいえ、有効期限の切れたワクチンが8,220万回分も破棄されるという事態も本年5月には発生しています。
にもかかわらず、バイデン政権は6月末に、新たに1億500万回分のワクチンを発注しました。
この秋からの追加接種に備えるためとのことです。
そのためにアメリカ政府は32億ドルを支払います。
しかも、すべて前払い制で、万が一、副作用や死亡事故が発生しても、製造者責任が一切問われないという「前代未聞の有利な条件」が保証されているのです。
ファイザーにとっては、これほどおいしい話はありません。
そのせいでしょうか、ファイザーは今やバイデン大統領が率いる民主党の全国大会にとって最大の献金企業に躍り出ています。
しかし、「好事魔多し」です。イギリスからもカナダからもワクチンの副作用や弊害を示すデータが続々と明らかになってきました。
たとえば、イギリスの場合は、7月7日、ジョンソン首相の辞任のニュースの陰に隠れるように、衝撃的な報告が公表されたのです。
それによれば、「2022年4月以降、コロナによって死亡した患者の94％はワクチン接種をしており、90％は3回ないし4回の接種を済ませていた」というのです。
言い換えれば、感染予防のために接種したワクチンによって死亡率が急増していることになります。
対照的に、ワクチン接種をしていない人は死亡に至っていないといいます。
イギリスの保健省では、こうした「不都合な真実」の公表を避けていました。
実は、保健省に代わって、今回、国家統計局（ONS）が初めて「4月1日から5月31日の間においてコロナ感染が原因で死亡した患者の94％がワクチン接種を済ませていた」ことを明らかにしたのです。
同じような報告はカナダ当局からも相次いでいます。
これでは何のためのワクチン接種なのか、疑問の声が挙がるのも当然でしょう。
先に述べたように、ファイザーがFDAに提出していた書類が裁判所による開示命令によって明らかにされています。
そこには、メッセンジャーRNAによって人体が持つ自然な免疫力が時間の経過とともに失われ、AIDSと同じ症状が出現するとの記載があるようです。
日本政府はアメリカ政府の要請を受け、ファイザーやモデルナなどアメリカ製のワクチンを大量に輸入しています。
このところの患者数の急増を受け、「とにかくワクチン接種が最大の予防策」との姿勢を取っていますが、イギリスやカナダの事例を無視するのは危険ではないでしょうか。
なぜ、日本独自の感染予防や治療体制を組まず、アメリカ政府のいうまま、アメリカ市場より3割も高い値段でワクチンの輸入を続けているのでしょうか。
カリブ海の島国ハイチでは度重なるアメリカによる政権転覆が原因で対米不信感が強く、国民の間ではワクチン接種率は0.14％に過ぎません。
しかし、コロナの感染者は過去2年間で3万人、死者は800人です。
日本はもっとこうした海外の事例も参考にし、効果的な予防策を打ち出すべきと思われます。
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次々に明らかになるコロナ用ワクチンの問題：問われるファイザーの責任
NetIB-News 2022年7月22日 浜田和幸
https://www.data-max.co.jp/article/48550
■コロナワクチン、治験過程に欠陥…開発元の製薬会社、過去に論文・販売で詐欺的行為
Business Journal 2021.02.03 岡田正彦
https://biz-journal.jp/2021/02/post_205818.html
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「見返りにモデルナ社はいったい何を得たのだろう？」とのコメントが、米国の一流医学専門誌に掲載されました。
「モデルナ社」とは、新型コロナウイルスのワクチンで突然、有名になったあの会社のこと。
内容は、投稿者が勤務する病院の理事長をめぐるスキャンダルのことでした。
この理事長は、モデルナ社から依頼を受けてワクチンの臨床試験を担当していました。
ところが、病院のトップでありながら同社の取締役も兼務し、8百万ドル（約8億3000万円）相当の株券を供与されていたというのです。
この理事長は、名門ハーバード大学医学部の教授も兼務する女性医師です。
すでに株の一部を売却していましたが、マスコミからの指摘を受け、同社の取締役を辞任するとともに、残りの売却益は慈善団体に寄付すると取材に答えています。
この会社は、米国ペンシルバニア大学とボストン大学の2人の研究者が考え出したmRNAの応用技術を買い取り、多額のファンドを集めて10年ほど前に設立されました。
徹底した秘密主義で、学術論文もいっさい発表していないことから、専門誌ネイチャーに批判の記事が掲載されたほどでした。
「ファイザー社」もワクチン開発で有名になった会社のひとつで、米国に拠点を置く巨大製薬企業です。
私自身、世界の巨大製薬企業が行ってきた詐欺的行為を長年にわたり調査してきましたが、この会社は常に事件の渦中にありました。
米国では、国民に向けて裁判記録が広く公開されています。
そこで、米国司法省や検察当局の広報、あるいは信頼できる大手メディアの情報に基づいてその概略をまとめてみることにします。
同社は、抗てんかん薬ニューロンチンの販路を拡大するため、不完全なデータをもとに12編もの論文をゴーストライターに書かせ、有名医師に名義貸しを依頼しています。
その謝礼は1件1000ドルでした。
2009年、未認可の効能を多くの医師に吹聴し、処方するようそそのかしたとして告発され、鎮痛剤など13種類の薬について計2400億円もの賠償金の支払いに同意しました。
米国司法省は、「医療制度を根幹から揺るがす許しがたい犯罪」と断じています。
2018年にも25億円の罰金判決がありました。
「ファイザー社の新型コロナワクチンに95パーセントの予防効果」とのマスコミ発表が世界を駆けめぐったあの日、同社のCEOが自社株を売却し5億9000万円の利益を得たと報じられています。
あくまで中間発表でしたから、不利なデータが暴露される前に、との判断があったのではないでしょうか。
この会社のやり方は、出来上がった製品をベンチャー企業などから買い取り、あるいは会社ごと買収し、その製品を違法な手段で販売して巨額の利益を得るというものです。
新型コロナワクチンも、ドイツのベンチャー企業バイオエヌテックが開発したもので、さらに元を正せばモデルナ社が導入したものと同じ技術でした。
ワクチン開発で3番目に名乗りをあげた「アストラゼネカ社」も同罪です。
2010年、ある精神病薬について、未認可の効能を医師に宣伝し、違法に売り上げをのばしたという罪状で540億円の賠償金を命じられ、支払いに応じています。
医師たちを高級リゾートに招待したり、講演を依頼し多額の謝礼を支払ったりと、お粗末な内容でした。
同社のCEOを名指しで批判した記事が、英国の医学専門誌に掲載されたこともあります。
同社が発売しているコレステロール治療薬（スタチン系と呼ばれる薬のひとつ）を売るため、意味不明な論文を数多く作り出し、世間に間違った情報を与えたという内容で、タイトルも「スタチン戦争：アストラゼネカが撤退すべき理由」と、まるで週刊誌の見出しです。
同社のデータは信用できないので、この薬の処方はただちに止めるべし、と一線の医師たちへの警告で締めくくられていました。
・論文に疑問点
さて、この3社は昨年の暮れ、ときを同じくしてコロナのワクチンの治験を終了し、論文を発表しました【注7など3編】。
いずれも体裁は立派で、多くの医師たちを納得させるに十分でした。
しかし私の目には、疑惑のデパートとしか映りません。
医薬品を評価する研究方法はすでに確立しています。
基本は、大勢のボランティアを公平に2グループに分け、一方に本物の薬を、他方に偽薬（プラセボ）を割り当て、長期間、観察するという方法です。
これら3つの論文もその方法に従っていました。
しかし、効果を見届ける期間が7～14日間と短く、免疫もまだ十分にできていない時期に終了していました。
一刻も早くワクチンを世に広めたいというのが表向きの理由だったようですが、不利な事実が露呈する前に調査を打ち切ったというのが真相ではないでしょうか。
薬の調査結果を会社にとって都合よく見せる常套手段がこれなのです。
感染を防ぐ割合がプラセボに比べ90～95パーセントと、信じがたいほど高い値ですが、そもそも調査の参加者たちは公平にグループ分けされていたのでしょうか。
統計計算では、2つのグループに数人分のデータを加えたり外したりするだけで、結論が大逆転することがあります。
それを防ぐためグループの分け方を仔細に報告するのが研究者の義務となっていて、年齢や性別はもちろん、居住地や基礎疾患の種類、生活習慣なども開示しなければなりません。
しかしそれが、いっさいなされていないのです。
論文の最後には、恐ろしいことが書いてありました。
「調査は2年間続ける予定だったが、ワクチンが正式に認可されたあと、プラセボが割り当てられたグループを放置するのは忍びない、（……接種を優先的に配慮すべきでは）」、というのです。
この偽善的な言葉に騙されないことです。
なぜなら、比べる相手をなきものにすることによって、あとで発がんなど不利なデータが指摘されても「加齢にともなう自然の増加だ」などと言い訳ができるようになるからです。
新型コロナワクチンに関するデータは信用できないというのが私の見解です。
以下は、ワクチン接種を無責任に推奨している人たちへの私からの質問です。
新型コロナの免疫は3カ月でほぼ消えてしまいます。
秘密裏に作られた怪しげな人工遺伝子を、全世界の人たちに3カ月ごとに注入し、もし恐ろしい遺伝子組込みが起こったら責任をとってくれるのですか？
すでに起りつつあるという事実をご存知ないのですか？
ワクチン抵抗性の変異ウイルスがブラジルと南アフリカで同時に発生したのは、アストラゼネカ社がそこで行った治験のせいではないのですか？
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コロナワクチン、治験過程に欠陥…開発元の製薬会社、過去に論文・販売で詐欺的行為
Business Journal 2021.02.03 岡田正彦
https://biz-journal.jp/2021/02/post_205818.html
■「2000人以上が接種後に死亡…」WHO突然の「追加接種不要」発表で問われるワクチン接種のヤバすぎる実態
週刊現代 2023.04.10
https://gendai.media/articles/-/108730
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・「2000人」が接種後に死亡
「高齢の両親にうつさないよう弟はワクチンを接種した。なのに、こんな結果になるなんて……」
そう声を震わせるのは、神奈川県在住の青木一志さん（50歳・仮名）だ。
一志さんの弟・雄二さん（仮名）は、2回目のワクチン接種から3日後に亡くなった。
死因は心不全だった。
雄二さんは47歳で、健康診断で引っかかったこともなければ既往症もなかった。
それどころか休日には野球を楽しむスポーツマン。
突然死するような理由は思い浮かばない。
一志さんに心当たりがあるとすれば、ワクチンだけだった。
雄二さんの逝去後、家族から光が消えた。
「弟の接種を止められなかったことで母は自分を責め、心身のバランスを崩して心療内科を受診しています。弟の死後、私たちはワクチンの危険性、そして遺族の後悔を再三訴えてきましたが、接種は止まらない……それどころか国は追加接種を続けている」（一志さん）
これは特殊なケースではない。
ワクチン接種後に亡くなった事例はすでにおよそ2000件判明している。
しかもこれは国に報告があった数にすぎず、あくまで氷山の一角である。
・「ベネフィットが上回る」が建て前の「厚労省」
これまで国はワクチン接種との因果関係を頑なに否定してきた。
しかし3月10日、愛知県に住む42歳の女性が昨年11月に亡くなったケースで、初めて「ワクチン4回目接種との因果関係は否定できない」と認めた。
今後も調査、研究が進むなかで、ワクチン接種の本当の「リスク」が明らかになっていくとみられる。
それでも当面は、厚労省などの方針は変わらず、「ワクチンにはリスクがあるものの、ベネフィットが上回る」という建て前は続くだろう。
だが、肝心の「ベネフィット」についても、大きな疑いが生じ始めている。
確かに高齢者や持病がある人にとって、ワクチンによる重症化リスクの予防は一定の効果がある（これらの人に対してはWHOもワクチン接種を推奨）。
しかし、健康な成人や若者、子どもはどうだろうか。
「感染初期の武漢型ウイルスやデルタ株は毒性が強く、ワクチンはそれなりの役割を果たしたと思っています。しかし今流行っているウイルスは弱毒化しており、健康な人や子どもが感染しても重症化することはほとんどない。健康な人は、発熱などの副反応覚悟でワクチンを打つか、あるいは社会に集団免疫ができあがるまで感染覚悟でワクチンを打たないでいるか、自分で決めたらいい。ヨーロッパでは、ワクチンと感染による集団免疫が出来つつあるのでマスクを外すことができています」（国立病院機構仙台医療センターウイルスセンター長の西村秀一氏）
日本では大人はもちろん、子どもにも「努力義務」が課されてきた。これは「強制」ではないが、「接種を受けるように努める必要がある」という規定である。
一方、集団免疫を前提にする日本以外の主要国には「努力義務」など存在しない。
リスクも考慮し、個人の判断に任せられている。
ではWHOの方針転換を受けて、日本は今後の追加接種をどうしていくのか。
厚労省に聞くと、以下のような回答が返ってきた。
・8.8億回分の在庫、すでに1兆円越えの支払い
「WHOの声明とも矛盾はありませんし、ワクチンの安全性についても問題ありません。今後は感染症の状況や変異、ワクチンの供給状況も見ながら専門家の意見をもとに接種していきたいと思っています。現時点で大きな懸念はありません」
5月8日には新型コロナが感染症法上の「5類」に移行し、季節性インフルエンザと同じ位置づけとなる。
空港などでの法律に基づいた水際措置も終了する予定だ。
だが今後も、時期を区切って追加接種が続けられることが決まっている。
高齢者や医療従事者などは、5月8日から接種が開始され、9月にも再度接種が呼びかけられる。
健康な人も、9月以降の接種が実施される予定だ。
多い人では'23年度中に6回目、7回目の追加接種をすることになる。
接種費用は引き続き無料。インフルエンザのワクチンは3000～5000円かかるのに、同じ5類のコロナワクチンは税金で賄われる。
WHOの方針が変わっても、接種を推奨し続ける。
そこには日本政府の事情もあるようだ。
「厚労省は昨年までに、製薬会社4社とワクチン8.8億回分の供給契約を結んでいました。すでに約1兆457億円を支払ったとされており、全国民に計8回ワクチンを打たないと在庫がはけないと考えているのでしょう」（全国紙政治部記者）
世界がワクチンの安全性と「コスパ」を冷静に判断して追加接種をやめても、日本だけはバカ正直に追加接種を続けている―。
後になってそれが「重大な判断ミス」だった、などということにならない保証はあるだろうか。
「週刊現代」2023年4月15・22日号より
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「2000人以上が接種後に死亡…」WHO突然の「追加接種不要」発表で問われるワクチン接種のヤバすぎる実態
週刊現代 2023.04.10
https://gendai.media/articles/-/108730
■2021年超過死亡激増主因は何か
福岡の経済メディア NetIB-News 2021年12月13日 植草一秀氏「知られざる真実」
https://www.data-max.co.jp/article/45225
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WHOは新型コロナ変異株を区分する際にギリシャ文字を用いている。
地名での表現が差別を生み出す危険に配慮したものだという。
オミクロン株指定までに12の文字が用いられてきた。
